前回、クレジットカードlabブログでは「クレジットマスター」というカード犯罪について紹介した。
クレジットマスターという手口は、簡単にいうとカード番号に特殊な計算を施して、ほかのカード番号を割り出すというものだ…と簡単に紹介したのだが、これではよく分からないかもしれない。実際、ブログを書いた本人も漠然と把握していたに過ぎない犯罪の手口ということもあり、あえて詳細には触れなかったという理由もあると推測されるが…、産経新聞に手口の詳細に関する記事があった。以下の手口は、産経新聞の記事より抜粋したものだ。
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①自分や知人名義など、手元にあるカードに刻印された16ケタのカード番号を書き出してみる。
②このうち、ある2つの数字を隣の数字とくっつけ、2ケタの数字を作る。5、6という並びなら「56」となる。結果、14個の数字の並びができる。
③この14の数字のうち、決められた複数の数字に、ある数字を足し引きしていく。すると、一定の回数に達したときに元のカード番号に戻る。
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クレジットカードの表面に記載されている16ケタの番号には規則性がある。1ケタ目は「国際ブランドISO番号」となっている。これは、JCBは「3」でVISAならば「4」というようにカード会社を識別する番号だ。元の番号に戻るまでに導き出された番号中には、高い確率で実際に使用されているクレジットカードの番号が含まれているという。
計算式をプログラムしたソフトを利用すれば、素人でも電卓も使わずに短時間で計算することが可能だ。
暗証番号が割り出されなければ安心ではないかという声もあるが、話はそう単純ではない。ネット上でのカード決済との組み合わせた場合に問題となるのだ。
ネットの通販サイトでは、カード番号や有効期限などを入力してカード決済を行うものが多い。これは、入力する項目が少ないほうが、ユーザにとって購入への障壁が低いと考えられているためだ。ということは、割り出したカード番号と有効期限を打ち込んでいけば、他人になりすまして買い物をすることができることになる。
実はこのクレジットマスターという手口、公にはなっていなかったが、かなり昔から確認されていた犯罪のようだ。
安全のためには、暗証番号など本人確認を徹底させるべきとの意見もあるが、システム変更にはコストがかかるという理由で、通販サイトを運営する企業側では対応が難しいようだ。
犯罪というのは常に先手で動くもの。クレジットマスターという犯罪を知った時点で傍観するのではなく、何かしらの対策を考えるべきではなかったかと思う。 
